アジア初となるラグビーW杯開催、そして新たなプロリーグ構想の発表。日本ラグビー界に変革の追い風が吹いている。はたして日本ラグビーはいかなる可能性を秘め、何を目指していくべきなのか。長年、観戦者調査を実施してきた早稲田大学スポーツ科学学術院の松岡宏高教授に、日本スポーツマネジメント学会での調査報告に合わせて、未来への指針について聞いた。（聞き手は田邊雅之）
前回インタビュー：（2）地域密着型の運営をいかに定着させるか
協会からチームへ 興行権の移管に踏み出せるか
――これまで日本ラグビーでは、トップリーグの場合は、チーム側がイニシアチブを取ってマーケティングをするのが難しかった。確かにパナソニックなどをはじめとして、県のラグビー協会と連携しながら独自に興行権を取得するようなチームも出てきましたが、従来は日本ラグビーフットボール協会が試合の主催者になっていた。このため、どのクラブでも自分たちが主催するゲームだという感覚が希薄になり、チケット販売やマーチャンダイジング（グッズ販売）などを通したマネタイズが活性化しにくいという問題が指摘されてきました。
「私はVリーグの理事も務めているんですが、やはりかなりそこが問題で。Vリーグでは都道府県の協会ではなく、各チームが試合の興行権を持つホームゲーム開催に移行しようとしているんですが、各企業やバレーボール協会、各都道府県の協会などがこれまで維持してきた枠組みをなかなか崩せない。
でも、そこを変えられないと、従来の企業スポーツが地域密着の新しいスポーツに移行して、地域や街を象徴する存在になっていくのは難しいんです」
――試合の興行権をチーム側に担保させするのは、チーム運営のマネジメントを合理化するだけでなく、ホーム＆アウェーという視点で、ファンに向けて試合を盛り上げる点でも不可欠になります。
「その問題はラグビーもまったく同じで。例えば現在は、1カ所に4チームが集まって2試合をやったりします。基本的には4チームのうちの1チームのホームと言われている場所で開催するんですが、ホームチームが絡まない残りの１試合は、人気選手がいるとか、よほど凄いチームだというのでなければ、誰も応援しない状況になってしまう」
企業スポーツであり続けることのリスク
――関連してお尋ねします。トップリーグでは各クラブが採算性を度外視して、世界各国からスーパースターをかき集めてきました。これはラグビー好きのコアなファンにとっては朗報かもしれませんが、各チームの負担が大きくなってしまう。結果、日本は世界一有名な選手が集まっているにも拘らず、最もラグビー人気が低い国になってしまっているような印象を受けます。
「そういう状況は、いつかは限界がきますよね。たしかに今は各企業にそこそこ余裕が出てきているので、大枚をはたいていい選手を取ってきている。でも、かつてバブルが崩壊した際には、経営状況が悪化したことで様々な企業がスポーツを捨てていきました。結果、企業が主体となって運営するスポーツは、バブル崩壊後はずっと低迷が続いてきた。これはバレーボールやかつてのバスケットボールも然りですが、今のラグビー界では、同じことがいつ起こってもおかしくない状態になっている」
――そのような意味でも、地域密着型への移行は重要になると。
「ええ、ヨーロッパのサッカーにしてもアメリカの４大プロスポーツにしても、チームのファンというのはほとんどが地元の人たちが占めるのであって、基本的にそれ以外のファンというのは存在しないわけです。
これはラグビーもまったく同じで。ちょうど今私のところで勉強している博士課程の生徒が、スーパーラグビーのマーケティングについて研究するために、オーストラリアの4チームとニュージーランドの４チームの関係者にインタビューに行ったんです。すると彼らが行っているのも、やはり地域密着なんですね。
でも同じスーパーラグビーに関しても、日本の事情は違っていて。例えばサンウルブズは（国内では）秩父宮でしか試合は行われないのに、実際には日本全体をマーケティングやチケット販売、ファン開拓の対象にしてきたわけです」
――ご指摘はよく分かります。私は岩渕健輔氏（現日本ラグビーフットボール協会専務理事）と長年、一緒に仕事をさせていただいてきましたが、氏はサンウルブズの活動拠点を東京だけでなく、大阪などにも広げていきたいと常に仰っていましたから。
「オーストラリアでもニュージーランドでも、人口が10万人あるいは20万人レベルの小さな街にも、ちゃんとラグビーチームは存在して、お客さんが入っている。地元の人が地元のスポーツチームを応援するという構造は、ラグビーにあてはまる。だから日本でも、同じことができなくはないと思うんです」
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協会側が試合を開催する従来の方式から、各クラブが独自にホームゲームを主催する発想へ。これがひいてはラグビー界全体を活性化させる触媒となる。次回は今、最も注目を集めている「プロ化構想」について伺う。
（トップ画像＝Urban Napflin / Shutterstock.com）
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