東京五輪の「酷暑」対策へ。熱中症リスク軽減にアリババのウェアラブル端末とクラウド技術導入

今月23日に開会式を迎え、熱戦が繰り広げられている東京オリンピック。一方で連日真夏日、猛暑日となり、選手やボランティアの熱中症対策が喫緊の課題になっている。そんな中、大会では中国IT大手アリババの熱中症リスクを軽減するデバイスとクラウド技術が導入される。

気温、湿度、真夏のオリンピック

日本の真夏に行われる東京オリンピック・パラリンピック。熱中症の危険性はかねてより指摘されており、開会後も選手から苦言が呈されている。23日にはロシアオリンピック委員会のアーチェリー女子選手が気を失って担架に運ばれる事態が起こり、24日に初戦を終えた男子テニスのノバク・ジョコビッチらは競技時間を夕方に変更することを提案した。

IOCや大会組織委員会はミストシャワーの設置や競技開始時刻の変更、気温に応じて休憩時間を新たに設ける特別ルールの導入など、現場での対応に追われている。だが、こうした熱中症のリスクに晒されているのは、運営スタッフなど関係者も全く同じだ。

そうした会場スタッフ向けに、アリババのウェアラブル端末とクラウド・ソリューションが提供される。耳に装着する端末でスタッフの体温や心拍数をリアルタイムで計測し、競技会場の各所で観測した気温や湿度といった指数と合わせて、スタッフの熱中症リスクを把握する。

分析データをもとに「リスクが高い」と判断されたスタッフに対しては、水分補給などの熱中症予防対策の通知メッセージが自動的に配信される。これによって症状が出るまでに対策を講じることが可能になる。

耳にデバイス装着、クラウドで健康管理

熱中症リスクが高いと判断したスタッフには警戒アラートが自動で配信される。

アリババはIOCのワールドワイドパートナー。これまでにも放送局向けの「OBSクラウド」、報道関係者向けの「プレスカンファレンス・オン・クラウド」、メディア「オリンピックチャンネル」などにクラウド技術が利用されている。

「オリンピック期間中にも猛暑が予想されますが、大会運営に従事する会場スタッフをサポートする上で、アリババが提供するクラウドベースの技術は重要な役割を果たしています」とコメントするのは、大会組織委員会のメインオペレーションセンターチーム・中村英正氏。

東京では7月19日に今年初めて気温35度以上の猛暑日が観測されて以降、断続的に真夏日(30度以上)、猛暑日が続いている。

アリババクラウド・インテリジェンスの国際ビジネス担当ゼネラルマネージャーであるセリーナ・ユアン氏も「アリババクラウドの最先端のクラウド技術を活用することで、オリンピックの安全で円滑な運営に貢献したい」と。

選手も対応に苦慮する熱中症対策。選手と同様に大会会場スタッフの健康も配慮されなければならない。

 
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