Jリーグの決算額はいくら?気になる金額をリサーチ!

会社は、慈善団体ではありません。したがって、存続させるために利益を上げなければなりません。これは、Jリーグに所属しているチームにもいえます。Jリーグの各チームの決算はどうなっているのか、Jリーグ各チームの決算額とチーム成績・知名度がどのような関連性を示すのか詳しくみていきましょう。

Jリーグの2018年度決算は?

Jリーグの発表によると、2018年度の決算は、全体で約1200億円もの収益を上げたとされています。

Jリーグに所属するチームは、全部で54チーム。

その中でも、大きな収益を上げているのは、J1所属のクラブです。

10チームで開幕したJリーグですが、開幕から26年目を迎えた2019年には、所属するチーム数が54となるなど、規模の増加がみられます。これは、ファン層の獲得や3部構成による入れ替え戦などでJリーグ全体の市場規模が広がったためといえるでしょう。

また、営業収益は8年連続で増加していて、今後も更なる成長が見込まれています。この成長には、営業担当者の営業努力はもちろん、各チームが地域に根付いた運営をしていることも大きく影響しているといえます。

ただし、営業収益が増収となっていものの、営業の費用も同じように増えているため、トータルで見ると収支は均衡状態となっています。

ヴィッセル神戸がリーグ過去最高額を計上

Rakuten
写真提供 = StreetVJ / Shutterstock.com

8年連続で増収となっているJリーグですが、その中でも特に注目すべきチームが、ヴィッセル神戸です。

ヴィッセル神戸の営業収益は約96億円と、Jリーグの記録を大幅に更新しました。

ヴィッセル神戸がリーグ過去最高額の営業収益を計上した要因として、元スペイン代表で司令塔だったアンドレス・イニエスタが加入し、スポンサー収入・入場料収入が増収したことが挙げられます。

ヴィッセル神戸の2017年度の決算は、当期純利益が1億5500万円の赤字。そして、純資産も800万円にまで減少していました。

そこにアンドレス・イニエスタが加入し、人件費が増額。2018年度の決算で債務超過に陥り、J1のライセンスをはく奪されるのではないかと懸念されていました。

しかし、スポンサー収入や入場料収入、物販収入などが増収となり、2018年度の決算で当期純利益が10億5200万円の黒字、そして、純資産が10億6000万円となったのです。

スター選手と契約することで、知名度を上げ、スポンサー収入などの営業収益を増やす狙いが的中したといえるでしょう。

何より、ヴィッセル神戸の黒字経営は、楽天が親会社であるということとも関係しています。

ヴィッセル神戸の経営状態が悪かった2014年度には、「特別利益」が計上され、J1クラブのライセンスはく奪を免れていますが、この「特別利益」は楽天の三木谷社長のポケットマネーによるものだとうわさされています。

つまり、親会社である楽天グループからのスポンサーからの収入によって、年俸を賄っているという仕組みがあるため、莫大な年俸でイニエスタを加入させて人件費で赤字を計上したとしても、それほど心配はいらないのだといえるでしょう。

営業収益ではチームの実力を測れない?

営業収益が1位となったヴィッセル神戸ですが、2018年度のチーム成績は10位。チーム成績と営業利益は比例しませんでした。

では、チーム成績上位のチームの営業収益はどうだったのか、2018年のチーム成績が1位から3位のチームについて、みていきましょう。

2018年、チーム成績1位であったチームは、川崎フロンターレです。川崎フロンターレの営業収益は4位。前年度より約9億円増収の約60億円でした。

次に、チーム成績2位のサンフレッチェ広島は、営業収益14位。前年度より0.57億円赤字の約33.7億円でした。

チーム成績3位は、鹿島アントラーズです。こちらは営業収益も前年より約21億円増収の約73.3億円で、3位でした。鹿島アントラーズの増収幅は、ヴィッセル神戸に次いで2位となっています。

上記のように、営業収益とチームの成績とは比例していない、ということがいえます。

3期連続赤字ルール改正

JリーグはJ1・J2・J3の3部制で構成されていますが、各リーグ毎にライセンスが設けられています。

そして、このライセンスが無ければリーグ戦に出ることはできません。

このライセンスには様々なルールがありますが、今回、3期連続赤字ルールの改正が行われました。

ルールの改正前は、3期連続で赤字だとライセンスが交付されないとされていましたが、改正によって、前年度末日までの純資産残高が純損失額を上回っていればライセンスが交付されるとされました。

このルールの改正により、ライセンスを交付されたのがFC琉球です。

FC琉球は、2018年度まで3期連続赤字だったため、改正前のルールのままであればライセンスが交付されないところでした。

FC琉球以外では、アルビレックス新潟とレノファ山口FCが2期連続の赤字となっていて、これらのチームは、チーム成績の維持・強化はもちろん、経営状態の改善を図ることが急務となります。

つまり、Jリーグに所属するには、強いチームであること以外に、経営状態がどうかということも重視されているといえるでしょう。

2018年度決算が赤字となったクラブも

2018年度、赤字決算であったクラブは、上記で紹介した以外にもあります。

上記で紹介していないクラブで赤字決算であったクラブは、清水エスパルス・セレッソ大阪・京都サンガF.C・アビスパ福岡・ヴァンフォーレ甲府など。

清水エスパルスは、J1に所属するクラブであり、チーム成績は8位。前年より2700万円マイナスの約39億円でした。

また、セレッソ大阪は前年より1億円を超えるマイナスとなっています。

京都サンガF.Cは、J2に所属するクラブですが、赤字金額は900万円。そして、アビスパ福岡は、前年比1.48億円のマイナスとなっています。

ヴァンフォーレ甲府は、前年までJ1に所属するチームでしたが、チーム成績が振るわずJ2に降格。営業収益も減少し、2.16億円の赤字となっています。降格しただけでなく、収益的にもマイナスとなってしまうなど、厳しい現実をつきつけられているといえるでしょう。

J3に所属するチームは、事業規模が小さく、赤字額がそこまで大きくないクラブが多いですが、ザスパクサツ群馬は、1.62億円の赤字を計上しています。

チーム成績だけでなく、営業収益をあげることも重要なので、J1・J2・J3というランクに関わらず、頑張ってほしいところです。

まとめ

開幕以来、クラブ数が増加し続けているJリーグ。

2018年度の決算で、Jリーグ全体で1200億円もの収益があったと発表されるなど、成長を続けています。

海外で活躍する有名選手が加入するなど、順調な伸びを見せているJリーグ。

これからの発展に、さらに期待しましょう。

(TOP写真 = CHRV PHOTO / Shutterstock.com)


《参考記事一覧》

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【2018年度】Jリーグ全クラブの決算・経営情報をグラフ化。営業利益やスポンサー収入が多いのはどのクラブ?

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2018年度 クラブ経営情報開示資料

 
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