1993年に10クラブでスタートした明治安田Ｊリーグは現在、41都道府県・60クラブにまで拡大した。2024シーズン公式試合の総入場者数は過去最多の約1254万人、全クラブの売上高合計は過去最高の約1725億円を記録し、33年の歩みで着実な成長を遂げている。
だが、激化する国際競争を勝ち抜くためには、さらなる組織の成長が必要になる。変革期のＪリーグを支える人材戦略とは何か？ 公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）経営基盤本部 人事部 部長の神山良太氏に、HALF TIME代表の磯田裕介が聞いた。
開幕から33年目。Ｊリーグが置かれた現在の状況
磯田裕介（以下、磯田）：Ｊリーグは多くの方にお馴染みですが、「組織」という観点から現在の状況を教えていただけますか？
神山良太氏（以下、神山）：Ｊリーグは創設から33年目を迎えました。これまでずっと「地域密着」を掲げ、各クラブが地域に貢献し、地域の発展を担う存在となることを目指してきました。私たちリーグは全体を横断する組織として、あらゆる面から各クラブを支援し、リーグ全体の価値向上に努めています。
こうしたＪリーグの理念は今後も大事にしていきますが、一方で、国際社会においてＪリーグやＪクラブのプレゼンスを向上させるため、海外事業にも力を入れています。海外リーグとの競争の中でどういうポジションを築いていくのか、欧州5大リーグにどうやって追いつき追い越していくのか。国際的な競争力の強化が、現在の重大なアジェンダとなっています。
それに関連する施策として、2026-27シーズンから（欧州と同じ8月開幕・翌年5月閉幕の）シーズン移行が実施されます。またこの移行に際して、2026年2月から特別大会が開催される予定です。おのずとリーグ内でも対応すべきアジェンダが増えている状況です。
磯田：HALF TIMEが昨年からＪリーグのキャリア採用（中途採用）のお手伝いをする中で、世界に目を向けているというお話の通り、海外事業部にご紹介させていただくことが多くありました。今後強化しようとしているポジションはありますか？
神山：リーグ全体の収益規模のさらなる拡大を目指す中で、それに関わるポジションの採用は増えていくと考えています。具体的には、パートナー企業の新規開拓営業をしたり、Ｊリーグを活用してパートナー企業の価値を高めていったりするような取り組みを行うパートナー事業、クラブの収益の柱となる集客支援をしていくマーケティング部門、また我々人事も含めたコーポレート部門もクラブ支援という観点では、まだまだやれることがあると考えています。
Ｊリーグが大事にしている「3つの採用基準」
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