- インタビュー
- 2022/07/11
大阪成蹊大「スポーツイノベーションアカデミー」第3期が開講へ。元Bリーグチェアマン大河正明氏「スポーツビジネスのプロとして成長してほしい」
大阪成蹊大学スポーツイノベーション研究所が主催する「スポーツイノベーションアカデミー」がこの9月、セレッソ大阪との共催で第3期プログラムを開講する。近年ではプロ …
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スポーツビジネス
- ニュース
- 2022/07/07
ふるさと納税をクラブ運営に活用！スポーツ団体向け「ガバメントクラウドファンディング説明会」が7/21(木)開催
ふるさと納税をスポーツ運営に活用 スポーツ団体向けに、7月21日(木)にガバメントクラウドファンディング（GCF）についてのセミナーが開催される。ふるさと納税サ …
- HALF TIMEカンファレンス
- 2022/07/06
DE&Iを事業・ブランド成長にどうつなげるか？ブリヂストン、DAZNが語る「スポーツの活かし方」
多くの企業が現在、経営課題として注力するDE＆I（Diversity, Equity & Inclusion：ダイバーシティ＆インクルージョンとして取り …
- HALF TIMEカンファレンス
- 2022/06/20
「スポンサーからパートナーへ」 ラ・リーガとOctagonが語る、スポンサーシップに重要な「ストーリー」
企業にとってはマーケティング活動のひとつであり、スポーツチームにとっては重要な収益源にもなるスポンサーシップ。近年はパートナーシップとも呼ばれる通り、単純な広告 …
- ニュース
- 2022/06/18
リーグ運営法人設立で変われるか？ フットサル・Fリーグが新体制で開幕。本格改革に向けた第一歩
日本フットサルリーグ（Fリーグ）の2022-2023シーズンが、6月18日に開幕する。ディビジョン1（1部リーグ）が12チーム、ディビジョン2（2部リーグ）が9 …
- インタビュー
- 2022/06/09
「スポーツの価値に真正面から向き合う」パナソニックスポーツが再定義する“企業とスポーツ”
2022年4月、パナソニック スポーツ株式会社が発足した。パナソニック株式会社所属の5チームをまとめてマネジメントしていく事業会社として、新たな収益創造を目指し …
- ニュース
- 2022/06/01
ラグビー・リーグワン、初年度の総入場者数は48万4,047人に。史上2番目
NTTジャパンラグビー リーグワン2022は5月29日(日)に国立競技場でプレーオフ決勝が行われ、埼玉ワイルドナイツが東京サンゴリアスを18-12で制し、初代王 …
- ニュース
- 2022/05/26
全日本柔道連盟が初のドキュメンタリーを制作。井上康生CSO「唯一無二の価値を伝えていく」
全日本柔道連盟（全柔連）が、4月29日に日本武道館で行われた全日本柔道選手権大会の「裏側」に密着したドキュメンタリーを初めて制作した。全柔連公式YouTubeチ …
- コラム
- 2022/05/17
【ABeam Sportsコラム#7】企業との価値共創・真の地域密着を実現するためのポイント
本コラムの連載第1回 で、今後、コンテンツホルダーには「スポンサー企業との新たな価値の共創」と「地域との“真”の関係構築」が必要と述べた。企業が取り組むべき課題 …
- HALF TIMEカンファレンス
- 2022/05/11
スポーツ×SDGs、スポンサーシップの権利活用などを議論。スポーツビジネスの「HALF TIMEカンファレンス2022」が5月25日に開催へ
スポーツ界の未来を考えるスポーツビジネスカンファレンス「HALF TIMEカンファレンス」の2022年第一弾が、5月25日(水)に開催される。3年ぶりとなる東京 …
- スポーツ業界を学ぶ
- 2022/05/08
スポーツとSDGs 〜スポーツ界のSDGsへの取り組みについて
2020年にプロスポーツとSDGsについて調べたところ、一般のSDGs関する認知度は低く、プロスポーツの取り組みも緒についたところでした。ところがここ数年で一般 …
- インタビュー
- 2022/04/28
「スポーツの力を活用して、地域と共に歩む存在に」 きらぼし銀行が取り組むスポーツ支援
首都圏の地域銀行であるきらぼし銀行は、スポーツ支援を通じて地域社会とつながろうとしている。そのパートナーはサッカーのFC東京やラグビーのクボタスピアーズ船橋・東 …
- ニュース
- 2022/04/14
スタジアムをいかに満員にするか？Jリーグのマーケターが取り組む「顧客戦略」
新型コロナのまん延防止措置の解除などで、いよいよプロスポーツでも観客制限がなくなりはじめた現在、各リーグやクラブでは集客にかける意気込みは大きい。今後、いかに「 …
- コラム
- 2022/04/13
【ABeam Sportsコラム#6】これからのコンテンツホルダーが「自ら売って稼ぐ」ための仕組み
本コラムの連載第1回で、今後、コンテンツホルダーには「自ら“売る”ためのDtoCへの転換」が必要と述べた。コンテンツホルダーの価値の源泉は間違いなくコンテンツで …
- インタビュー
- 2022/04/06
日本郵政グループのオウンドメディア「JP CAST」ローンチから3ヶ月。スポーツコンテンツはどのような効果をもたらしたのか
日本郵政グループの自社メディア「JP CAST」がローンチしてから3ヶ月が過ぎた。かつてオウンドメディアは一部の企業だけのものだったが、ここ数年は大手企業でも持 …