ウェルネス業界とは?需要や注目の企業・今後の展望について解説!

日本国内において、少子化問題や健康被害などが注目されている背景から、ウェルネスと呼ばれる健康に対する考え方に関心が集まっています。

ウェルネス業界における実例としては、「ヘルスカウンセリング」「スポーツジム」などの活動が挙げられます。

本記事では、近年注目されているウェルネス業界の需要や市場規模、また注目されている企業などについて解説しています。

また、ウェルネス業界の今後の展望についても考察していますので、ぜひ最後までご覧ください。

ウェルネス業界の需要

写真提供 =David Marioni / Unsplash.com

近年世界的に注目されているウェルネス業界は、日本国内でも急速にその考え方が普及しており、成長率が大きく伸びています。

株式会社グローバルインフォメーションによると、市場規模は2020年から2030年にかけて4.4兆米ドルから4.7兆米ドルに上昇することが予想。さらに、2020年から2030年の予測機関においては、CAGR(年平均成長率)で約7%もの成長がみられることが予測されています。

ここでは、ウェルネス業界の市場が急伸している背景や需要など解説しています。

・ウェルネスとは?

ウェルネスとは、「精神的」「身体的」「社会的」に健康な状態を維持する考え方のこと。つまり、「総体的」に健康な状態でいられるような選択や行動、ライフスタイルを追求するということです。

これは、アメリカのハルバート氏が考案した概念であり、ウェルネスをビジネスに繋げる企業も少なくありません。

現代では、ウェルネスビジネスとして商用的に活用されていますが、具体的には「ヘルスカウンセリング」「スポーツジム」のような健康維持を目的とした施設などが挙げられます。

その他、健康維持を目的としたコミュニティもこれに含まれており、現代社会はウェルネスの概念に密着した生活を送ることがよいことだという認識を持つ方が増えています。

・ウェルネス業界の市場規模

ウェルネスという健康の概念が考案されたことをきっかけに、それをビジネスとして捉える方も少なくありません。

その背景として、ウェルネス業界の市場規模が挙げられます。

例えば、前述したとおり、市場規模は2020年から2030年にかけて4.4兆米ドルから4.7兆米ドルに上昇することが予想されています。さらに、2020年から2030年の予測機関において、約7%ものCAGR(年平均成長率)が急伸。つまり、将来的に市場が拡大することが予測されていることから、ウェルネスがビジネスとして注目されているということです。

2020年のウェルネス業界における一部領域の市場規模を下表にまとめました。

ウェルネス業界市場規模
パーソナルケア、ビューティ9550億ドル
健康的な食事、栄養とダイエット9460億ドル
フィットネス&ボディ7380億ドル

・ウェルネス業界の需要

ウェルネス業界について、その取り組みの内容や概念などについては前述したとおりです。また、将来的にウェルネス業界の市場規模も拡大することが予測されています。

それでは実際、ウェルネス業界の需要はどのようになっているのでしょうか。

結論からいえば、日本国内においてウェルネス業界の需要は高まりつつあります。

その理由として、少子高齢化社会が進んでいることが挙げられます。

総務省統計局によると、日本の総人口は平成20年をピークに下落。下図のとおり、総人口に占める若年層の著しい低下がみられます。

引用:https://www.stat.go.jp/data/topics/topi1191.html#:~:text=%E5%B9%B4%E9%BD%A2%E5%8C%BA%E5%88%86%E5%88%A5%E3%81%AE%E5%89%B2%E5%90%88,%EF%BC%85%EF%BC%89%E3%82%92%E4%B8%8A%E5%9B%9E%E3%82%8A%E3%81%BE%E3%81%97%E3%81%9F%E3%80%82

また近年のコロナ禍において、「身体的」「精神的」「社会的」な健康に関連する概念が注目されており、そのなかでウェルネス業界が躍進しています。

次章では、ウェルネス業界で活躍する企業について紹介していきます。

ウェルネス業界注目の企業・製品

ウェルネス業界が注目されている背景から、それに関連する企業も続々と登場しています。

なかでも、下記の業界でウェルネスの概念が採用されていることから、健康をビジネスとして展開しているケースも数多くみられます。

  • パーソナルケア
  • アンチエイジング
  • 美容
  • フィットネス、マインドフルネス
  • 健康食関連、減量
  • 代替医療
  • 伝統医学(東洋医学など)
  • 予防医学
  • 公衆衛生
  • ウェルネス不動産
  • 温泉開発
  • スパ関連
  • ウェルネスツーリズム
  • 職場ウェルネス活動、プログラム

それでは、具体的にどのような企業がウェルネスという概念を採用しているのか、紹介していきます。

・野村不動産

野村不動産グループは、東京都に所在する大手不動産会社です。

オフィスなどの不動産事業だけでなく、商業施設や物流を介した地域密着型の事業を展開。そんな野村不動産は、ウェルネスの概念を採用し、社員の心身の健康を大切に、 活き活きと業務に励むことができるような職場環境を構築しています。

健康は財産であり、社員の健康保持こそが、野村不動産グループのウェルネス経営へと繋がります。

・H.U.ウェルネス株式会社

H.U.ウェルネス株式会社は、東京都に所在する疾病予防や健康増進に関連する取り組みを実施する企業です。

「健診予約」「健診コーディネート」などの管理を行っており、そのなかでウェルネスの概念を取り入れています。

このような取り組みが幅広い世代に受け入れられていることから、ウェルネスをビジネスとして展開。生活者に最適なヘルスケアを提供しています。

ウェルネス業界のこれから

前述したとおりウェルネス業界は今後、市場が拡大する見込みから、その将来性が示唆されています。

それでは、ウェルネス業界の今後は、どのようになるのでしょうか。

その答えは、環境汚染から懸念される健康被害の最小化だけでなく、慢性的なストレス軽減を目的としたウェルネスの考え方が広まっていくと予測されます。

このような概念が広がることによって、ウェルネス業界全体の市場規模拡大とともに、健康保持というトレンドの発生によりさまざまな分野でその考え方が採用されていくことでしょう。

まとめ

今回は、近年注目されているウェルネス業界の市場や注目の企業、また今後の展望などについて解説してきました。

健康志向の強い現代社会において、ウェルネスの概念は取り入れられやすい背景がみられます。

将来的には、さらに市場が拡大することが予測されており、さまざまな分野で採用されていくことでしょう。

本記事が、ウェルネス業界について知りたい方の参考になれば幸いです。

(TOP写真提供 = Danielle Cerullo  / Unsplash.com)


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