キャンプブームやコロナ禍の中で開放的なレジャーを楽しみたい人が増えていることを背景に、アウトドア業界が活性化しています。
しかしアウトドアと一口に言っても、キャンプだけに限ったことではありません。釣りやスポーツ自転車、ゴルフなど多くの業種、そして企業が関わっています。
そこでここでは、注目のアウトドア企業ランキングや最新の動向、そしてこれからの発展について解説していきます。
アウトドア企業ランキング！注目の企業は…
アウトドア需要の拡大とともに、業績を伸ばしているアウトドア関連企業も少なくありません。
そこで人気や安定性、そして発展性がある注目企業をランキング形式で紹介します。
・1位 株式会社スノーピーク
株式会社スノーピークは、主にキャンプ用品の販売を行っている企業です。「snow peak」ブランドでアパレル関係の事業も展開しています。
キャンプブームに乗って2020年には約160億円の売上を達成。2021年以降も伸び続けています。
機能性の高いキャンプグッズを多く取り揃えているため、こだわりを持っているユーザーが多いです。
・2位 コールマンジャパン株式会社
コールマンジャパン株式会社は、1900年頃に米国で誕生したColeman Company, Inc.の日本法人。歴史のある企業で、キャンプ用品のラインナップが豊富です。
お手頃の価格ながらも耐久性の高さや修理対応などで人気があります。非上場企業ですが、アウトドア専門店だけでなくホームセンターでもよく見かけるメーカーです。
・3位 株式会社ワークマン
株式会社ワークマンは作業用品が主力商品でした。しかし、アウトドア関連のプライベートブランド商品をラインナップに加えて売上を伸ばしています。
また、ワークマン女子を展開することでファッション性の高いアパレルも多数展開。2021年には売上1,000億円を突破し、売上、営業利益ともさらに伸びると予想されています。
・4位 株式会社モンベル
株式会社モンベルはアウトドア全般の商品を取り扱う企業です。非上場企業で、日本国内だけでなく世界展開もしています。
テントやシューズなどアウトドアに関するグッズを幅広く取り扱っているため、直営店を利用すればキャンプに必要な道具一式を揃えることができます。
アパレルは高機能で価格が抑えられたものが多く、アウトドアだけでなく普段使いもしやすいデザインが特徴です。
・5位 株式会社シマノ
株式会社シマノは自転車や釣具を展開している企業です。
これまでも安定した利益を出してきた株式会社シマノですが、2021年には売上5,000億円を突破し過去最高の営業利益も達成しています。
アウトドアブームが自転車や釣りなどにも幅広く影響を与えていることがわかる経営成績といえるでしょう。
アウトドア企業の最新動向
キャンプブームを追い風に業績を伸ばしている企業が多いアウトドア関連企業。
キャンプ関連だけでなく、釣りや自転車、ゴルフなど多様な業界が関わってくるアウトドア企業の最新動向について説明します。
・アウトドア業界全体が活性化
キャンプ人口は1996年をピークに減少し、2005年あたりから横ばいになりました。しかし2010年から徐々に増えています。
さらに昨今のアウトドアブームにより、1人で行うソロキャンプやキャンプとツーリングを組み合わせたキャンプツーリング、ベランダでキャンプするベランピングなど多様なアウトドアが誕生しています。
アウトドア人口の増加は、既存アウトドア企業の業績向上をもたらしただけではありません。これまでアウトドアに縁がなかった企業も参入するようになっています。
その結果、矢野経済研究所では、2020年の日本国内のアウトドアグッズ販売やレンタルの市場規模は3,000億円に迫ると報告しています。
アウトドア業界全体が活性化しており、業界に新しい風が吹いているといえるでしょう。
・スポーツ自転車市場で高い伸び
アウトドアとフィットネスの両方の要素を兼ね備えているスポーツ自転車。
感染症対策に気を配りながら行う屋内での運動ではなく、屋外で開放的に体を動かせることからスポーツ自転車の購入者が増えています。また、キャンプツーリングの影響も大きいでしょう。
公共財団法人日本生産性本部「レジャー白書2021」によると、スポーツ自転車市場は2011年には2,000億円規模でした。しかし、2020年には3,000億円規模に迫る勢いです。
自転車部品事業が売上の約80％を占める株式会社シマノは、2022年の売上が前期比7％アップと高い成長を見せています。
・若者の間で高まる釣り人気
釣具市場は、自転車と同様に屋外で楽しめるレジャーとして堅調な伸びを見せています。
キャンプしながら釣りを行うユーザーは、これまでも少なくありませんでした。しかしここで注目したいのは、釣りを趣味にする層が厚くなったことです。
SNSや動画サイトなどで釣りの様子を投稿する若者が増えたことから、若者や女性の間で釣りの人気が高まっています。
また、釣り竿を購入しなくても簡単に釣りを楽しめるようにレンタル制にするなどの企業側の努力も、安定的な伸びを見せている理由です。
・ゴルフ業界は底堅い
活躍するプロゴルファーと市場規模の関連性が高いゴルフ業界。昨今では屋外でプレイできることから、新たにゴルフを楽しむ若者が増えています。
市場規模として大きな伸びは見せていないものの、底堅い業界といえるでしょう。
またキャンプブームを利用して、ゴルフとキャンプを融合させた取り組みも広がっています。
・縮小が続くスキー・スノーボード業界
アウトドアウェアとも関連が深いスキー・スノーボード業界は、市場規模の縮小傾向が続いています。
参加人口やスキー場の数、そして用品販売のいずれも減少しているため、スキー・スノーボードを取り扱う各企業の業績も伸びていません。
しかし現在は、雪中キャンプとスキーを組み合わせて巻き返しを図るなど、アウトドアブームを利用して状況を打開する動きも見られます。
アウトドア企業、これからの発展は
アウトドアの流行を背景に業績を伸ばしている企業が多いアウトドア業界。
今後はどう変わっていくのか、アウトドア企業のこれからの発展について説明します。
・世界的な発展がしばらく続く
矢野経済研究所によると、日本国内のアウトドア用品等の市場規模は2024年に3,000億円を突破すると予測しています。
また株式会社グローバルインフォメーションは、キャンプ用品に関する世界の市場規模が2027年に72億米ドルを突破すると予想しています。この金額はキャンプ用品だけのため、グッズのレンタルや施設の使用料、グランピングなどでさらなる成長が、また関連業種の発展も見込まれるでしょう。
日本国内では、スポーツ自転車や釣りなどの市場はしばらく拡大傾向が続くと思われます。
しかし、参入する企業が多くなることでレジャーの飽和状態になることも、同時に考慮しなければなりません。業績を安定的に伸ばしていくためには、経営状態の見直しや需要の喚起など、適切な舵取りをすることが重要になってくるでしょう。
・平日利用を増やす
キャンプ場の利用は土日祝日に集中しています。一方で、平日の稼働率は5％程度しかありません。
経営効率を上げて収益を安定させるためには、平日利用の拡大を図ることが大切です。
対策として、ソロキャンパーの約70％が平日利用することから、利用しやすいようサポートしたり企業や学校などと連携したりする方法があります。
平日に研修や福利厚生サービスなどを行うことで、新たなビジネスチャンスが生まれる可能性もあるでしょう
・若者向けの手軽さを追求
アウトドアでは、道具を揃える手間や費用、移動手段の確保、施設利用料などが必要になります。これらのハードルが高いと感じた結果、敬遠するケースも少なくありません。
若者の場合、特に出費の面で厳しく感じるでしょう。
手軽に利用できる金額に見直した場合、短期的な収益は減少します。しかし、今後も趣味として長年楽しんでくれることで、長期的な収益増が期待できます。
また、旅行会社やレンタカー会社などとの連携も手軽な利用を後押しする手段として考えられます。
・アウトドアフィットネスの実践
アウトドアフィットネスは名前のとおりアウトドアとフィットネスを融合したもので、健康増進を目的に自然の中で体を動かす活動をいいます。
実際にフィットネス事業を手掛ける株式会社ルネサンスが、大きく展開する動きを見せています。
アウトドアの新しい形として取り組む企業が増えると予想されます。
・運動量の少ないアウトドア需要
女性の潜在需要に多いアウトドアは、バーベキューや野外散歩など運動量の少ない、またほとんど体を動かさないものです。
このように激しい運動をしない層をターゲットにすることで、差別化を図ることができます。
身体的な問題で運動が難しい方へのアプローチとしても考えられるでしょう。
まとめ
アウトドアブームに乗って業績を伸ばしている企業が増えているアウトドア業界。キャンプ関連をはじめ、スポーツ自転車や釣りなどで市場が拡大しています。
また業界全体が成熟期に向かう中で、アウトドアと他の業種を組み合わせる動きも活発になっています。
今後は違った形の展開も予想されることから、新たに参入する企業も増え、よりエキサイティングな市場になっていくでしょう。
（TOP写真提供 =Holly Mandarich / Unsplash.com）
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